フリー戦略の基本構造について

フリー戦略の基本構造について

今、あらゆる業界が無料化に進んでいます。

グーグル検索、フェイスブック、ツイッター、インスタグラム等のSNSサービスなど、インターネット上にはあらゆる無料サービスがあり、リアルの施設も初月利用無料であるとか、物品でさえ初回無料というものもあります。

フリーをコンセプトにしたマーケティング手法は、ずいぶん昔から存在していた。

例えば、スーパーマーケットや百貨店での試食販売、コスメ商品の無料サンプル品、駅前通りで配られているティッシュなど、誰しも経験あることでしょう。

これらも大きく捉えれば「フリー戦略」の一種。考えてみるとありとあらゆるところで「無料」が存在することに気づきます。

「無料」でなぜ儲けを出すことが可能なのか?それは、人から人へ、商品から商品へのお金の移動、現在と将来の間でのお金の移動という同じ事象のバリエーションに過ぎないということです。

こう結論じみたことを言われてもピンとこないかもしれませんが、商品やサービスを「無料」で提供した場合、人だったり、商品だったり、将来という時間など、別の何かでそのコストをカバーする構造が「フリー(無料)戦略」の基本構造だということです。

古来より活用されてきた無料戦略の基本構造を「内部相互補助」といいます。

この、内部相互補助とはどのような仕組みで「無料ビジネス」を可能としているのかを見てみよう。

無料商品は有料商品でカバーする

これは一般的な手法で古くからあり、私たちにもなじみ深く、比較的わかりやすいフリーモデルです。

例えば、映画の料金を値下げしたコストは、館内でポップコーンやジュース、パンフレット販売を促進し、値下げコストを穴埋めする。

カラオケボックスの無料キャンペーンは、カラオケ自体の利用は無料だが、ドリンクや食事を注文することでその収益で利益を確保する。といったもの。

現在の無料を将来の支払いでカバーする

購入時は無料でも、実際は、その後徐々に代金を支払う仕組みがこれで、現在最も多く活用されている戦略。

2年契約すれば携帯電話(スマートフォン)が無料になるのが、この典型的なフリーモデルだ。「0円携帯」、「0円スマホ」など、店頭販売では、「実質0円」とされるが、2年間端末を使い続ける条件で毎月のスマホ利用料金から通話料などを割り引き、この割引額が月々の端末代と同額なら、端末代を実質「無料」にするという仕組み。

しかし、総務省からの規制によって、「0円携帯」の販売は廃止された。理由としては端末代金が上がったとしても、その分ユーザーが使いやすい低価格な料金プランを導入し、もっとユーザーが使いやすい携帯を目指したとされている。

他には、銀行口座は無料で作れ、預けるのも無料ですが、引き出しや振込の手数料を支払う。同様に、クレジットカード自体は無料で作れるが、手数料を加盟店が支払い、そこから料金を徴収している。

購入時は「無料」でも、将来その代金は支払うこのフリーモデルは、よくよく考えてみると、分割払いなどの「ローン」を組んだのと同じです。

通常ローンの支払いは初期費用としていくらか支払うが、初期費用が「無料」となると、それは全く別のお得感が生まれる。

さて、有料商品で無料商品をカバーする、将来の支払いで現在の無料をカバーする。「内部相互補助」というこれまで活用されてきた、フリーモデルの基本的な構造がどういうものか何となく理解できたでしょうか?

内部相互補助の世界は広いが、その中でフリーのビジネスモデルは大きく4種類に分けられます。

詳しい内容は次回、ご紹介しましょう。